忍者ブログ
  • 2017.03
  • 1
  • 2
  • 3
  • 4
  • 5
  • 6
  • 7
  • 8
  • 9
  • 10
  • 11
  • 12
  • 13
  • 14
  • 15
  • 16
  • 17
  • 18
  • 19
  • 20
  • 21
  • 22
  • 23
  • 24
  • 25
  • 26
  • 27
  • 28
  • 29
  • 30
  • 2017.05
[PR]
×

[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。

【2017/04/30 02:31 】 |
震災意識調査 働き盛り、災害に無防備?(産経新聞)
 大地震への備えとして家庭で行われている割合が最も高いのは、中学生では火災報知機の設置(神戸・横浜両市平均51%)▽ガスの元栓を閉める(同38・5%)−など。防災に関する21のチェック項目のうち、選択した人の割合が1割未満だったのは8項目で、総合的な防災対策が広く浸透していることが、群馬大学と産経新聞の震災意識調査で浮かび上がった。調査は神戸と横浜で、現役中学生と、震災時中学生だった成人を対象に実施した。

 家具の転倒防止措置などは実行率が高かったのに対し、阪神大震災での救助活動で実際に活用されたジャッキやバールなどの道具や、必要性がクローズアップされた寝室でのスリッパの準備はあまり進んでいなかった。教訓が十分には浸透していないともいえる。

 一方、現役中学生が両市合わせて平均で1人が3・96項目を備えとして挙げたのに、成人は1人平均2・55項目と低調。さらに、大地震の際に地域に助け合える人がいるかを家族や親戚(しんせき)、友人など項目別に尋ねた設問では、現役中学生が平均2・95項目を選択したのに対し、成人は1・85項目にとどまった。働き盛りで単身者の世代が災害に無防備である可能性を示唆している。

 また、「大地震に備える効果は大きいと思うか」との設問で、「そう思う」と答えた割合は、横浜は中学生(57%)と成人(54%)でほぼ同じなのに対し、神戸は成人(44%)が中学生(62%)より2割も低かった。神戸が低かったのは震災のすさまじい破壊力を目の当たりにしており、その際感じたある種の「無力感」が反映されたとみられる。

札幌ドーム、今年も婚活シート…昨年100組(読売新聞)
候補者確保へ「政治学校」=民主に対抗、人材囲い込み−自民(時事通信)
<大麻所持容疑>中2少女ら逮捕・補導 兵庫県警(毎日新聞)
<訃報>木村治さん91歳=元札幌高検検事長(毎日新聞)
新大綱、8月に概要決定=北沢防衛相(時事通信)
PR
【2010/01/15 23:55 】 | 未選択 | 有り難いご意見(0) | トラックバック(0)
<<都教委が土曜授業を認める通知 「公開授業」条件に上限月2回(産経新聞) | ホーム | <囲碁>本因坊戦挑戦リーグ 高尾と山田が勝ち(毎日新聞)>>
有り難いご意見
貴重なご意見の投稿














虎カムバック
トラックバックURL

<<前ページ | ホーム | 次ページ>>